2024年4月の「Great American Eclipse（アメリカ横断皆既日食）」で真昼にもかかわらず夜のように暗くなった際、多くの鳥種において日周リズムと発声行動が劇的に変化し、ある鳥は鳴き止み、また別の鳥は急に鳴き出した。そして太陽が元の状態に戻ると、多くの鳥が「偽の夜明けの合唱」を開始し、新しい一日が始まったかのように鳴いた。新しい研究で市民科学、機械学習、大陸規模の自然実験を組み合わせたところ、光の乱れが鳥の行動に即時に影響を及ぼすことが明らかになった。鳥の日周リズムと季節リズムは、明暗の変化によって厳密に制御されている。では、皆既日食が起きたときのように、そのサイクルが突然中断された場合、どうなるのか？　過去の研究でも、日食が動物の行動に及ぼす影響を理解しようと試みられてきたが、動物がどのような反応をするかについては断片的または事例的な情報しか得られていない。Liz Aguilarらは、2024年4月の皆既日食（米国中部と東部の広範囲が、昼間にもかかわらず4分間近く暗くなる）を絶好の調査機会だと考え、光の急激な変化に対する鳥の反応について前例のない自然実験を行った。 2024年4月の皆既日食に向けて、AguilarらはSolarBirdというスマートフォンアプリを作成した。このアプリを使うと、ユーザーは日食期間中の鳥の行動をリアルタイムで記録できる。このアプリを使った市民科学者から、約5,000キロメートルにわたる日食経路で1万件近い観察記録が集まった。それと並行して、Aguiilarらはインディアナ州南部の複数地点に自律型録音装置を設置し、皆既日食の前、最中、後に合計約10万回の鳥の発声を録音した。そして、これらの録音をBirdNETという、種の鳴き声を識別し、発声活動を定量化できるAIシステムで分析した。その研究結果によれば、検出された52種のうち29種は、皆既日食のいずれかの時点で発声行動が顕著に変化したが、すべての種が同様に日食の影響を受けたわけではなかった。皆既日食が始まる数分前、空が暗くなるにつれて11種が普段より盛んに鳴き始めた。暗くなった約4分間に反応したのは12種で、そのなかには鳴き止んだ種もいれば、盛んに鳴き始めた種もいた。最も強い反応が見られたのは太陽が元の状態に戻ったときであり、19種が偽の夜明けの合唱のように歌い出した。アメリカフクロウは通常の4倍の頻度で鳴き、夜明け前に鳴くことで有名なコマツグミは通常の6倍の頻度で鳴いた。Aguilarらによると、こうしたパターンから、日食によって鳥の生物時計が一時的にリセットされ、鳥は新しい一日が始まったときのように行動したことが示唆されるという。 この論文にご興味のある記者の方へ：2025年8月のScienceに掲載されたResearch Articleでは、光害が鳥の発声行動に及ぼす影響を取り上げています。そのBrent Peaseらの研究によると、光害がある環境では、鳥の鳴く時間が概して1時間近く長くなり、特にその傾向が顕著なのは眼が大きい鳥や、巣が開放型の鳥、渡り鳥、生息域が広い鳥、そして繁殖期間中の鳥であると示されています。

新しい研究によると、ヨーロッパ最大のコウモリは、大半の捕食者がほぼ手をつけることができないでいる豊富な食料資源を利用しようと、地上高くを夜間飛行する渡り鳥を捕え、殺し、摂取しているという。この発見では、バイオロガーを用いた直接的な観察でヨーロッパヤマコウモリ（Nyctalus lasiopterus）のこの行動を確認している。数十億羽もの鳥が夜間に高い高度で長距離を季節移動する。この巨大な群れは捕食者にとって膨大な量の - 捕獲の難易度は高いが - 食料資源である。しかし、このチャンスを利用することが知られているのはヨーロッパヤマコウモリなどの高速で飛び、エコーロケーションを行うわずか3種のコウモリで、それらは、体格が比較的大きく、空中で逃げる能力を持つ、夜間飛行中のスズメ目の鳥を捕獲している。しかし、これらの活動を示す直接的なエビデンスは少なく、そのエビデンスも主にコウモリの糞の中の残骸に基づくものである。これらのコウモリがそのような手強い獲物をどこで、どのように捕獲しているかは依然としてわかっていない。 Laura Stidsholtらはこの不明点に取り組むべく、高解像度のバイオロギングタグを14羽のヨーロッパヤマコウモリに装着し、高度、エコーロケーション、3次元の動きを記録し、コウモリの狩猟行動を追跡した。Stidsholtらは、通常の低高度での短時間の昆虫狩りとは対照的な、注目すべき2回の襲撃を詳しく観察した。コウモリは400メートルを超える高度まで上昇して標的にする獲物を定め、その後、急下降し、長時間にわたってその獲物を追跡した。1回の追跡で、コウモリはエコーロケーションのバズ音を40回以上も短い間隔で発した。これは一つの標的を持続的に追跡していることを示している。1回目の襲撃は失敗に終わったものの、もう1回の襲撃ではヨーロッパコマドリの捕獲に至り、それはコマドリの遭難声の音声記録で確認された。捕獲後、コウモリはおそらくコマドリが死に至るまで噛み付いて、仕留めた。エコーロケーションコールの間に記録されたその後の咀嚼音は、コウモリが高度を落とさずに23分間の飛行中にコマドリを食べ続けたことを示している。コウモリの猟場の下で収集された鳥の翼をコウモリのDNAバーコーディングとX線を使って分析した結果、ヨーロッパヤマコウモリ独特の噛み跡が見つかった。Stidsholtらによると、これは、コウモリが飛行中に獲物の翼を噛みちぎって動けないように、また、抵抗できないようにして、獲物を扱いやすくしたことを示唆しているという。大型昆虫の捕獲に使用する空中鷹狩り戦略を連想させる技である。空中でのこの獲物の扱い方は、一般的に止まり木に止まった状態で大型の獲物を摂取する猛禽類やその他の肉食コウモリとは著しい対照をなしている。

人工知能支援タンパク質工学の進展により、タンパク質設計の飛躍的進歩が可能になっているが、有害なタンパク質が生産される可能性があるというバイオセキュリティ上の課題も生じている。有害なタンパク質を検出するスクリーニングソフトウェアはあるものの、そのようなソフトウェアを複数月にわたり解析した新たな研究の報告によると、このソフトウェアには脆弱性があり、一部の懸念されるタンパク質は検出を回避する可能性がある。重要な点として、本研究は将来的に懸念されるタンパク質の検出率を向上させる方法の提示も行っている。AI支援タンパク質設計（AIPD）は、医学や生物学を強力に前進させ、それにより研究者らは既存のタンパク質を修飾したり、新たな構造や機能を持つまったく新しいタンパク質を設計したりできるようになっている。しかし、この強力なテクノロジーの乱用により有害なタンパク質が設計される可能性もある。研究所でタンパク質を作るために必要な手順は、タンパク質をコードするDNAを指示することである。これらの合成核酸を提供する企業は、顧客の指示をバイオセキュリティ・スクリーニングソフトウェア（BSS）でスクリーニングし、懸念されるタンパク質をコードする遺伝子を特定し阻止している。ところが、タンパク質配列生成モデルは、制御対象例とは十分異なり検出を回避するアミノ酸配列を持つ機能性変異体を作ることができる。それにもかかわらず、BSSの脆弱性について体系的な評価はこれまで行われておらず、生成的タンパク質設計に伴って生じる可能性のあるバイオセキュリティリスクに関する国際的なガバナンスも不足している。こうした懸念について、ScienceはこれまでにBloomfieldらがPolicy Forumで、およびDavid BakerとGeorge ChurchがEditorialで取り上げていた。 本研究でBruce Wittmannらは、BSSモデルを改善しバイオセキュリティを高めることを目的に、「AIレッドチーミング」アプローチを用いてBSSモデルを評価した。WittmannらはオープンソースのAIタンパク質設計ソフトウェアを用いて、有害なタンパク質の変異体を75,000以上生成し、それらを4つの異なるBSS開発元に提示した。その結果、どのツールもオリジナルの野生型タンパク質のスクリーニングではほぼ完璧な成績が得られた一方で、再構成された変異体を検出する能力には一貫性がなかった。著者らによるとこの結果は、現行のBSSシステムは、改変されていない配列には引き続き有効であるものの、最新の生成AI手法を用いて設計されたタンパク質配列のホモログに直面したときには、類似したシステムであっても一貫した感度は得られないことを示唆している。当初の研究結果を受けてWittmannらは、BSSプロバイダーと協力し、ソフトウェアパッチを開発した。これらは4つのBSSプロバイダーのシステムのうち3つで配布された。この更新により、誤検出を大幅に増加させることなく、AI生成変異体の検出率を改善することができた。だが著者らは、どのツールも完全なカバー率は達成できず、プロバイダー全体で約3%の変異体が機能を維持しながら検出を逃れた可能性が高いと指摘している。「AIの向上は生物学や医学におけるブレイクスルーを促進しているが、新たな力には警戒と慎重なリスク管理の責任が伴う」と、本研究の上席著者でありMicrosoftの最高科学責任者（chief scientific officer）でもあるEric Horvitzは述べた。「この特定の脆弱性の同定と軽減に向けた取り組みだけでなく、われわれは有効なプロセスを開発し実証することを目的としていた。それはすなわち、分野横断的なチームを構築し、厳密な科学的手法を適用し、潜在的リスクを管理しながら科学を進歩させる方法で機密性の高いデータと知見を共有する枠組みを作ることである。」 データやコードの一部は悪用される可能性があるため公開レポジトリで提供すべきではないことを、本研究の著者らはScienceに認識させた。そのため著者らは、データ公開用の階層型アクセス方式を設計している。この方式では、関心のある団体は非営利組織International Biosecurity and Biosafety Initiative for Science（IBBIS）（https://ibbis.bio）の指定担当者に連絡して、制限資料へのアクセスを申請できる。要求者は、自分の身元と所属先、データ使用に関する簡単な説明を提供する必要があり、さらにデータ使用契約に従うことになる。IBBISの委員会が申請を評価し、要求者の提供した情報が正確であり、提案された使用が正当かどうかを判断する。制限データは、情報の危険度に応じて階層別に編成されており（本研究に使用されたコードは最上位の階層に含まれる）、提案された使用の適合性に基づき公開される。Scienceの編集者はScienceのEditorial Policiesにおいて、提案されたこの方式はセキュリティ上の懸念とデータおよびコードの利用可能性の要件を十分にバランスさせていることに同意している。また著者らは、将来的な機密解除やデータ管理の引継ぎについても準備している。この方式によるデータの利用可能性に関して懸念がある場合は、science_data@aaas.orgに連絡して懸念を提起できる。

世界中で山火事災害の頻度とコストが著しく増加している。新しい研究によると、過去44年間に発生した被害規模の大きな山火事のうち、ほぼ半数が過去10年間に集中しており、その主な原因は、脆弱な人口密集地域において極端な山火事気象が増えていることであるという。世界的な再保険データと国際的な災害報告の分析に基づく今回の研究結果によって、懸念すべき傾向が明らかになり、火災が発生しやすい世界に適応する必要性が浮き彫りになった。人類は何千年もの間、山火事と共存してきたが、気候変動や不適切な土地管理、燃えやすい地域への拡大によってリスクが増大している。しかし、今回の新しい研究を行った著者らによると、広範囲に懸念があるにもかかわらず、社会的被害の甚大な山火事（社会と経済に大きな影響を及ぼす山火事）の頻度やコストが増大しているか否かについて、世界規模の体系的な証拠はほとんどないという。これは、山火事が社会経済に及ぼす影響に関して、世界中の多くの政府が情報を一般に公開していないため、長期的な地球規模のデータが不足していることが一因であると考えられる。このデータ不足を埋めるために、Calum Cunninghamらは2つの地球規模の災害データベース――最も包括的な再保険データセットの1つであるミュンヘン再保険会社所有のNatCatSERVICEと、一般公開されている緊急事態データベース（EM-DAT）――を統合および調整して、1980年～2023年の山火事災害を調べた。著者らは統合したデータセットを使用して、大規模な山火事災害（すなわち死亡者が10人以上であるか、国内総生産［GDP］に対する山火事関連の経済損失が上位200件に入るもの）をもとに、社会的影響および経済的損失を世界規模で評価した。 Cunninghamらは、過去40年間で世界的に山火事災害の負担が著しく増大し、2015年頃から顕著に加速し始めたことを見出した。1980年以来、山火事による大規模な経済的災害は4倍以上に増加しており、被害の大きかった上位200件のうち43％が過去10年間に発生している。山火事による死亡事故も大幅に増加しており、1980年以降、発生頻度は3倍に増加している。この研究結果によれば、こうした増加は、極端な山火事気象を促進する気候条件の激化と、人為的要因（林野と都市の境界領域の拡大、土地利用の変化、長期的な山火事抑制政策など）とが組み合わさって引き起こされているという。地中海性植生、温帯針葉樹林、北方林といった山火事が発生しやすい生物群系が過度の災害を被っているが、経済的影響が特に顕著な裕福な都市部の周辺地域を中心に、さまざまな地域でも重大な影響が現れ始めている。

2026年4月、奈良先端科学技術大学院大学と沖縄科学技術大学院大学は、日本国内における外国籍博士人材の採用・育成・定着を推進するための新たなプラットフォームとして「外国籍博士人材の採用・育成サロン」を立ち上げます。

この度、沖縄科学技術大学院大学（OIST）は、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）の「グローバル卓越人材招へい研究大学強化事業（EXPERT-J）」に採択されました。

Policy Forumの新しい記事の著者らは、2000年以降にFDAが承認した医薬品の約半数は、もしこの数十年の間に米国国立衛生研究所（NIH）の資金が40％削減されていたならば打ち切られていたであろう助成金による資金提供を受けた文献に支えられていると書いている。この記事でPierre Azoulayらは、仮定のもう一つの歴史について分析結果を提示している。「近い将来がここ数十年と似ていると仮定すると、私たちの分析は、NIHの予算の大幅削減 - 資金提供枠（funding margin）で実施されたものを含む - により、潜在的な医薬品承認の大多数に関連する研究が制限される可能性があることを示している」と彼らは述べている。NIHは、歴史的に世界で最も着実に支援されてきた生物医学研究助成機関の一つであるが、前例のない不確実性に直面している。2025年、NIHは既存の助成金を取り消したり、新しい助成金を遅らせたりし始めた。また、競争的助成金の資金は前年の水準を40％以上も下回った。そのうえ、トランプ政権の2026会計年度予算案では約40％の支出削減が提案されている。 Azoulayらは、そういった削減の潜在的影響を探るべく、「もしも」のシナリオ分析を行い、こういった削減が下流の創薬にどういった影響があるかを測った。彼らは、低分子医薬品に対する「リスクのある」助成金 - 1980年から2007年にもし予算が40%削減されていたならば打ち切られていたであろう助成金 - に焦点を当てた。2000年から2023年に承認された557の医薬品のうち、40がNIHの外部資金提供を直接認める特許を少なくとも一つは持っており、そのうち14はリスクのある助成金に支援されていることが判明した。また、研究の引用を見てみると331がNIHの支援する文献を少なくとも一つは引用し、286が40％の予算削減があれば打ち切られていたであろう助成金による資金を受けた研究を参考文献にあげていた。これらの発見は、現代の医薬品の大部分が公的資金を受けた科学に、多くの場合は重要な背景知識や方法、基礎研究を提供する間接的な経路を通じて支えられていることを示唆している。著者らはまた、リスクのある研究に関連する多数の医薬品は非常に価値が高いことも明らかにし、NIHの資金は医療革新の大部分を支えているのみならず、臨床的にも経済的にも重要な医薬品をも支えていることを実証している。