新しい研究によると、イエローストーンでのバイソンの群れの移動は、景観規模で、養分循環を促進し、生態系の健全性を高めるという。この発見は、放牧についての従来の知恵に反論するもので、大規模な移動を回復させることで、バイソンの持つ生態学的能力を全て出し切れることを示唆している。歴史的に、北米には数千万頭のバイソンが生息し、その季節移動によって北米大陸の広大な草原の生態系が変化していた。今はもう、自由に移動していたかつての野生バイソンの大群はいない。残っているのはわずか約400,000頭で、そのほとんど全てが私有地や公園及び保護区で管理された小さな群れで生きている。バイソンが、生息地を多様化したり、植物群落に影響を及ぼしたり、養分循環や生産性のようなプロセスを推進したりすることで生態系形成において強力な役割を果たしていることは研究で示されているが、移動する大規模な群れの広範な生態学的影響は、現代のバイソンが限られた地域内にほぼとどめられているため、不明点が多い。しかし、イエローストーン北部の生態系におけるバイソンの移動の回復は、大型草食動物が景観規模で生態系をどのように形成するのかを解明するための希少な自然実験の機会である。 Chris Geremiaらは2015年から2022年の間、バイソンの3つの主要生息地の16ヵ所でその放牧動態を追跡し、放牧が炭素及び窒素動態、植物群落、土壌微生物に与える影響を測定した。彼らは、バイソンは植物生産を安定させ、同時に養分循環を加速させ、地上の窒素を増やし、景観の栄養価を向上させることを発見した。特にそれは、一般的に推奨されているより高レベルでバイソンの密度と放牧を支えている栄養豊富な湿った地域で顕著であった。放牧地では土壌や植物の中の土壌微生物密度と窒素含有量も増加していた。Geremiaらによると、今回の研究結果は、大型移動草食動物の生態学的能力は、その体のサイズのみならず、頭数、密度、自由な移動にも備わっていることを示しているという。「移動草食動物と草原生態系の保全を進めるには、景観規模の、それも個々の牧場や牧草地といった規模ではなく、数千頭の大型移動草食動物が自由に景観内を動き回れるような規模の異質性を受け入れなければならない」とGeremiaらは書いている。「私たちの研究結果は、バイソンのような大型の固有草食動物が生息する生態系が今日の世界で上手く機能しうることを強調している。」

新しい研究によると、ティフアナ川の汚染された水は、南カリフォルニアのビーチを汚染するだけでなく、有毒なガスやエアロゾルを放出して、それが川岸をはるかに越えて移動し、近隣地域の衛生も脅かしているという。米国とメキシコの国境にまたがるティフアナ川流域は、未処理の下水や、産業廃棄物、有毒な表面流去水が太平洋に流入することで、深刻かつ悪化する汚染危機に直面しており、長期にわたるビーチ閉鎖や持続的な環境衛生リスクが発生している。最も懸念されるのは汚染水との直接接触だが、汚染物質がエアロゾル化して空気中に浮遊し、川岸をはるかに越えて拡散している可能性を示す証拠も増えている。この経路を見落としていたということは、この地域では、汚染水との直接接触による曝露よりも吸入による曝露のほうが大きい可能性があるということである。世界人口の半分以上が川や運河の近くに住んでいることを考えれば、水質汚染が大気質に及ぼす影響を理解することは、緊急を要する公衆衛生上の優先事項だが、十分な研究は行われていない。 Benjamin Ricoらは、米国カリフォルニア州サンディエゴのティフアナ川河口付近で空中浮遊細菌および化学汚染物質を追跡した過去の研究と、川の近くに住む人々から寄せられた悪臭および健康上の症状に関する報告とに基づいて、川の乱流域がガスおよびエアロゾル排出のホットスポットである可能性が高いことを突き止めた。これを受け、著者らは大気質測定車を使用して、下水の分解時に発生する有毒ガスである硫化水素（H₂S）を、水質汚染の空中浮遊トレーサー（追跡子）として測定することにした。その結果、2024年の乾季に川の流量が記録的に増加したことで、H₂Sの排出量が急上昇し、夜間の最大濃度は4,500 ppbと、都市の標準レベル（<1 ppb）の数千倍に達したことを見出した。Ricoらによると、今回の研究結果から、汚染された川の乱流域はその地域の大気質に影響を及ぼすことが明らかになったという。既存の大気質モデルでは汚染された川や河口からの排出は含まれていないため、健康への影響を正確に予測し、吸入リスクに対処し、汚染軽減へ導くためには、これらの経路を組み込むことが重要である。さらに、H₂Sの濃度が極めて高かったことから、長年無視されてきた地域社会観察の有効性が裏付けられるとともに、社会から取り残された地域が負ってきた不均衡な負担も浮き彫りになった。「こうした現在進行中の環境リスクおよび公衆衛生リスクの影響を受けている地域社会に対して、長年奪われてきた保護と公正をようやく提供するには、持続的なモニタリング、国境を越えた協調的取り組み、および連邦、州、地方の当局によるリーダーシップが不可欠である」と、Ricoらは述べている。

Brent PeaseとNeil Gilbertの新しい研究によると、光害によって世界各地で鳥が1日に鳴く時間が長くなっており、発声時間は平均50分延びているという。彼らはまた、500種を超える昼行性鳥類について分析を行った結果、眼が大きかったり、巣が開放型であったりして光に曝されやすいほど、このような光害の影響は大きいことも指摘している。地球の23％に影響を及ぼす光害が、概日明暗サイクルが司る個々の種の行動パターンに影響を及ぼしていることはわかっている。今回の新しい研究で初めて、この現象が至る所で季節を問わずあらゆる鳥類に見られることが実証された。これらの影響が鳥類の適応度にとって正か負か中立的かは不明であるが、「こういった適応効果を実証して光害を抑制することは、21世紀の保護にとって課題である」とPeaseとGilbertは書いている。彼らは、鳥の発声開始（朝）260万件と発声停止（夕方）180万件を観察して分析を行った。そのデータは、ボランティア科学者による記録、自動生物多様性モニタリング、機械学習を含むBirdWeatherプロジェクトから集めた。彼らは、生息密度、緯度、及び特定の豊かさが光害と発声の相互作用に及ぼす影響を示す限定的なエビデンスは発見したものの、それらのデータベースは一部の地域や種におけるこれらの影響を確実に測定するには依然として不完全であると指摘している。

Seyd Teymoor Seydiらが行った新しい研究によると、山火事に直接さらされた人の数は、2002年から2021年にかけて世界全体で40%増加した。こうして増加が見られた一方で、同期間の焼失面積は26%減少していた。増加の主な原因は、原野と都市の境界に住む人が増えたこと、つまり山火事が発生する地域に人々が移住してきたことであった。さらに、アフリカで山火事が壊滅的なレベルに達することはまずないとはいえ、2002年から2021年における世界の山火事の85%はアフリカで発生しているにもかかわらず、北米、欧州、オセアニアで発生した山火事災害の方がはるかに注目されている。1990年から2021年に発生した山火事では、少なくとも2,500人の死者と1万500人の負傷者が出ており、また、山火事が引き起こした大気汚染によって世界で153万人が死亡したとされている。山火事に直接さらされている場所を定量化するために、Seydiらは、Global Fire Atlasの火災記録1,860万件のほか、人口データ、土地被覆および土地利用データを調べた。北米西部やオーストラリアなど、山火事が急速に広がっている地域では、耐火性を高めるために「住宅の強靭化」や土地整備を行うことが重要であり、「山火事災害を軽減するための植生管理手段として、計画的な火入れを増やす必要もある」と著者らは述べている。