内分泌かく乱化学物質混合物への曝露の影響と健康アウトカムをより厳密に関連付けるための枠組みが示された。ヒトの母子ペアから成る大規模コホートを検討する方法を用いて、妊娠女性が内分泌かく乱化学物質（EDC）の混合物に暴露されることが、その子の言語遅延と関連している可能性があることが明らかになった。この知見は、現在のところ、EDC混合物と言語遅延の関連性に関する相関的なエビデンスでしかないが、化学的検査とリスク評価で混合物を考慮に入れる必要性を強調するとともに、リスク評価戦略の指針となる統合的枠組みを提供している。EDCには、ペルフルオロアルキル化合物（PFAS）、フタル酸エステル、BPAのようなフェノール類など、多くの種類の化合物が含まれる。これらは環境全体に広く存在し、様々な消費者製品に含まれている。多くのEDCは単独でホルモン活性及び内分泌系に干渉することが知られており、ヒトの健康への悪影響や疾患との関連が疑われている。また、胎盤や授乳を介して母親から子供に移行する可能性もあり、新生児の神経発達障害につながる可能性がある。しかし、ヒトが一度にこれらの化学物質のうちの1つだけに曝露されることはまれである。化学物質は環境中に広く存在しており、空気、水及び食物を汚染し、われわれは日常生活で常にEDCの混合物に曝されているためである。これらの化学物質のリスク評価は、個々の化合物への曝露のみに基づいて行われることが多いため、EDC混合物の健康への有害な影響はほとんど知られていない。特に、わずかな濃度であっても出生前曝露が長期的な発生に影響するかどうかはわかっていない。Nicolò Caporaleらは、1,874組の母子ペアにおける化学物質混合物曝露データを評価し、妊娠初期のEDC混合物への曝露が、子の言語遅延と関連することを明らかにした。次にCaporaleらは、実験的なヒト脳オルガノイド及び動物モデルを用いて、コホート研究で同定されたいくつかのEDC混合物を検討した。EDC混合物がどのようにホルモン経路に干渉し、遺伝子発現を調節不全にするのかを調べた。懸念される曝露範囲について得られた参照データを用いて、コホート研究において同様に十分な曝露を受けた小児を特定した。これにより、懸念される範囲の曝露を受けた小児の割合を明らかにすることができた。この知見から、コホートの54%の小児では出生前の曝露量が実験的に推定された懸念レベルを超えており、これによって言語遅延リスクが3.3倍高くなったことが示唆された。「Caporaleらは、既存のヒト疫学コホートデータを用いてヒトに重要な典型的な混合物を選んで決定し、関連するin vitro及びin vivoモデルでその生物学的及び分子的影響を試験できることを示した」と、関連するPerspectiveでZeyan Liew及びPengfei Guoが述べている。

研究者らの報告によると、新しい計算手法を用いたところ、アマゾン川流域（地球上で最も広く、最も生物多様性が高い河川流域）において、より持続可能な方法で水力発電所を建設できる可能性が明らかになったという。水力発電所の増設は世界各地で急増しており、排出量実質ゼロ達成に向けた国際努力において、今後も重要な役割を果たすと考えられる。しかし、河川網内のダムの位置・大きさ・数は、発電だけでなく、流域が提供する環境や生態系サービスにも重大な影響を与える。それにもかかわらず、個々のダムが流域全体に及ぼす多種多様な影響は、理解するのが難しく、それ故に考慮されることもほとんどない。いくつもの国境を越えて流れる河川の場合はなおさらである。進歩した計算モデルを利用して、Alexander Fleckerらは多目的最適化フレームワークを開発し、水力発電容量と、その影響と、一連の環境基準（河川生態系サービスの中核をなす河川流量、土砂輸送、河川の連結性、魚の多様性など）との間にある、複雑なトレードオフ（得失）を評価した。Fleckerらはこの手法を用いて、ダムの大きさと位置を調整する際に各環境基準を同時に考慮すれば、エネルギー生産目標を達成しながら、環境への影響を最小限に抑えられることを示した。また著者らは、従来のアマゾン川流域の水力発電所増設に見られるように、調整することなくダムごとに増設していけば、環境被害を引き起こし、特に危機的状況にある魚の多様性に影響が出ることも示した。関連するPerspectiveでは、Gordon HoltgrieveとMauricio Ariasが、「急増する世界のエネルギー需要を持続的に支えるために、水力発電所を増設することが最善の方法かどうか、科学だけでは答えを出せない」と述べている。「しかし、Fleckerらが示したようなツールを提供することは可能である。ツールを使って、最善の情報や技術を得ることにより、トレードオフを確認し、選択肢を明らかにし、政策議論を促すことができる。こうしたことは、アマゾン川流域だけでなく、同様に持続可能な開発というジレンマを抱える世界中の河川流域にとっても、非常に重要なことである」