高等教育は、生成的人工知能（生成AI）によって公正性の問題が増大していることに対応して評価業務を再考する必要がある、とPolicy Forumの著者らは述べている。著者らは、米国の主要な公立研究大学20校における学生の生成AI使用に関するデータを解析した。生成AIが高等教育へ及ぼす影響については、盛んに議論が行われている。多くの面でこの技術は、テストや研究課題、学期末レポートなどの一般的な評価形式で学生の能力を評価することの信頼性を低下させている。このことから明らかに、生成AIがどこで最も多く使用され、どこで最も多く悪用されている可能性があるかについて理解を深める必要がある。Igor Chirikovらは、2023～2024年度における米国の研究大学20校の学生95,000名超から得た調査データを解析した。その結果、学生の間で広く生成AIが使用されていることが明らかになった。調査期間に使用を報告した学生は約3分の2であり、37%は日常的に使用していた。ただし、使用パターンは学科によって大きく異なり、STEM分野において使用割合がより高かった。例えば、コンピュータサイエンス学科の学生では62%が日常的な使用を報告したのに対し、芸術科の学生では24%のみであった。注目すべきことに、経営学や経済学などの一部の社会学学科でも多く使用されていた。生成AIを使った不正行為のパターンも学科によって異なった。推定悪用率は、概してSTEM以外の分野で高く、経済学（17%）とジャーナリズム学（16%）で比較的高かったのに対し、生物学（5%）は最も低かった。生成AIの使用には人口統計学的有意差も認められ、男性、白人、アジア系の学生では、女性およびマイノリティの学生よりも使用割合が高かった。社会経済的状態および身体障害に関連する差は比較的小さかったものの、この結果はAIツールとその活用能力を得る機会の不公平さについて懸念を提起するものだ、と著者らは示唆している。Chirikovらは、今後のいくつかの道筋を提案している。単一の「耐AI」評価モデルは存在しないと指摘し、それぞれの学科に合わせた改革を提案している。著者らは、学生が専門的な場面で責任をもってAIを使用できるようにすることに重点を置いている。

ドイツの埋葬地についてのゲノム研究によると、考古学的に明確な違いがあるにもかかわらず、漏斗状ビーカー文化西部群の人々は隣接するヴァルトベルク地域とこれまで認識されていた以上の密接な関連があったという。この発見により、驚くほど距離の離れた血縁関係 - 200キロ以上離れた場所に埋葬されていた父親とその息子など - が明らかになり、巨石文化に属する人々が親族関係、移動性、社会的交流によって途方もない距離を超えて結び付いていたことが示された。新石器時代後期（紀元前4,500年から2,800年）、巨石モニュメント - 大きな石を用いた建造物 - がヨーロッパ各地に出現した。これらの建築作品は地域の伝統を反映し、同時に、遠く離れた集団間に広範囲に及ぶ社会的、文化的、祖先的なつながりがあったことも示唆している。巨石社会の1つである北中部ヨーロッパの漏斗状ビーカー文化西部群（TRB-west）は、石を用いた精巧な埋葬室やその他の独自の伝統で知られている。しかし、TRB-Westの人々と隣接する巨石文化地域の関連を解明する手掛かりとして使える遺伝学的エビデンスはほぼない。これまでに保存状態の良いヒトの遺骨が回収された唯一のTRB-West遺跡が現在のドイツに位置するSorsumである。この遺跡には近くのヴァルトベルク文化（WBC）に似た巨石文化の特徴がある。 考古学的な類似点がこれらの集団間の親族関係も反映しているかどうかを調査するために、Nicolas Antonio da SilvaらはSorsumの遺跡とWBCの5ヵ所の遺跡から203人のゲノム（新たに生成された129のゲノムを含む）を解析した。その結果、Sorsumに埋葬された人々は、他のTRB-westの人々とよりWBCの人々との方が、考古学的分類は異なるにもかかわらず、はるかに密接な遺伝的関連があったことが判明した。Sorsumの人々もWBCの人々も、特に男性系統を通じて、非常に高レベルで西洋の狩猟採集民の祖先を共通して持っており、このことは深く持続的な生物学的つながりがあったことを示唆している。注目すべきは、225キロ離れた2ヵ所の遺跡（NiedertiefenbachのWBC遺跡とSorsum）にそれぞれ埋葬された生物学的な父親と息子などの遠く離れた親族ネットワークがあったことを示す驚くべきエビデンスの発見である。他にも生物学的に2親等の関係がSorsumと遠く離れたWBC遺跡の間に確認され、その当時、広い地理的地域にわたって移動、結婚、社会的及び文化的交流が時折あったことが示唆された。しかし、どちらの地域とも、北に位置する更に遠く離れたブリテン諸島やスカンジナビアの巨石文化の人々との間に密接な遺伝的つながりはない。このことは、巨石という伝統が生物学的ネットワークを介してではなく、文化的に広がったと考えられることを示している。de Silvaらは、SorsumとWBC地域は、物質文化では顕著な違いがあるにもかかわらず、遺伝的にはつながった集団であったと主張している。Sorsumは北の方に位置するWBC域の分かれで、隣接するWBCの人々との生物学的及び社会的つながりを維持しつつ、特定のTRB-westの伝統も取り入れたと考えられる。 研究インテグリティの問題にご興味のある記者の方へ：共著者であるBen Krause-Kyoraは次のように述べています。「古代DNA研究では認証基準、再現性、オープンデータ共有、汚染管理が一層重要視されるようになってきています。透明なバイオインフォマティクスパイプラインと第三者による独立した再現を学界全体で採用することで、結果に対する信頼性は大幅に強化されました。今後、長期のデータアクセシビリティ、メタデータ報告の標準化、及び学際的な検証方法への支援の強化により、この分野全体の研究インテグリティはさらに向上すると思われます。」

・ Na⁺-NQR酵素は、コレラ菌などの病原性細菌におけるエネルギー産生に不可欠であり、新しい抗菌薬の有望な標的として注目されています。 ・ 研究チームは、改変した人工知能技術と大規模なスーパーコンピュータシミュレーションを組み合わせ、この酵素がナトリウムイオンを輸送する際に見せる、隠れた動的な構造変化を可視化しました。 ・ その結果、ナトリウムイオンの結合と電子移動が精密な「二重の引き金」として働き、酵素の特定のサブユニットを段階的に変形させることで、ナトリウムイオンを細胞膜の内側から外側へ汲み出すことが明らかになりました。 ・ このポンプ機構の解明は、細胞内のエネルギー変換分子機械を理解するための強力な計算科学的枠組みを提供し、標的選択性の高い抗菌薬設計の加速につながることが期待されます。

主要な研究レポジトリで保管されている実験用マウス系統の大規模調査において、Fernando Pardo Manuel de Villenaらは、サンプルの半数近くで、公表されている識別情報と実際の遺伝的プロファイルとの間に不一致が認められることを見出し、遺伝的品質管理（GQC）に重大な欠陥があることを明らかにした。不一致の多くは比較的軽微なものであったが、なかには、生物学的アウトカムを変える可能性のある隠れた遺伝的変異の導入によって、実験の妥当性や再現性を根底から揺るがす可能性があるものもあった。著者らによると、改善されたGQCプロセスにより、これらの不一致に対処し、生物医学研究において一貫性、信頼性、再現性のある実験用マウスモデルを保証できるようになる可能性がある。「真の再現研究では、元の研究で使われたものと資料、方法、デザインを正確に一致させる必要がある」と著者らは述べている。「実験用マウスを用いた再現研究について、元の論文と再現研究の両方でGQCが不適切なマウスが使われた場合は、注意して論じる必要がある。」 このPolicy ArticleでPardo Manuel de Villenaらは、MiniMUGA（Mouse Universal Genotyping Array）として知られる高度な標準化されたGQCシステムを用いて、Mutant Mouse Resource and Research Centers（MMRRC）が保管していた341のマウスモデル系統から得た611サンプルのジェノタイピングを行い、これらのマウスにおいて公表されている識別情報がその遺伝子構造と正確に一致するかどうかを判定した。概して期待される遺伝子改変が認められたものの、サンプルの半数には公式の系統名と実際の遺伝的プロファイルとの間に不一致が含まれていることが明らかになった。不一致の大半は、公表されている亜系統と検出された亜系統とのミスマッチ、系統の種類の分類誤り、重要な遺伝的構造が存在することの表示漏れなどであった。その名称から示唆されるものよりも遺伝的に均一で再現性が高いと証明された系統もあった一方で、実験結果に重大な影響を与えうる予期せぬ遺伝的変異を含むものもあった。特に懸念されたのは、生物学的結果を変え、研究の厳密さや再現性を損なう可能性のある、隠れた遺伝的要素であった。実際のところ、調べた系統のうちその名称から期待されるものに完全に合致した系統は約20%のみであった。これに対処するためにPardo Manuel de Villenaらは、標準化された解像度の高いGQCの枠組みを提案し、品質と一貫性を改善するためにレポジトリ、ジャーナル、資金提供者らで協調的に取り組む必要があると呼びかけている。「今回示された一貫性の欠如や期待に合致する割合の低さは、過去の研究の根本的な失敗によるものではなく、マウスのGQCに関して広く適用できる、費用対効果の高い、利用しやすいツールがこれまでなかった結果である」と、Pardo Manuel de Villenaらは述べている。「ここで強調して示しているプロセスは、この知識ギャップに対処している。」

新しい研究の報告によると、2025年初頭のUSAID（米国国際開発庁）の縮小は、アフリカ大陸の大半の地域における暴力的な紛争の大幅な増加と関連しているという。関係するPerspectiveではAxel Dreherが次のように書いている。「この結果は援助が増えれば紛争が減ることを示すエビデンスだと、当然ながら解釈したくなる。しかしそれは誤解を招く。著者らが明らかにしたのは、突然の予期せぬ混乱という結果である。突然の援助停止によって資金はなくなる。加えて、契約や人材の採用配置、様々な調達プロセス、今後の見通しも中断する。地方自治体、仲介業者、市民は、資金不足のみならず契約の不履行にも直面する可能性がある。したがってこの結果は、援助そのものの欠如と同じくらい組織の混乱を映し出すもので、段階的な援助削減の結果とは大きく異なると考えられる。」USAIDは世界最大の対外援助組織の1つである。その活動地域は100ヵ国を超え、公衆衛生や農業から教育、災害救助及び民主主義制度まで、新しい取組みで支援を行った。しかし第2次トランプ政権が発足から1週間足らずでUSAIDに大幅な予算削減を言い渡し、60年以上にわたる米国の外交政策が激変した。新しい医学研究は既にこれらの削減を深刻な人道的結果と関連付け、更に数百万もの死者が出る可能性があるなどとしている。ただ、突然の対外援助停止による政情不安や様々な種類の暴力、例えば、武力衝突、抗議行動や暴動、民間人への攻撃などの深刻な事態についてはあまりわかっていない。 Dominic Rohnerらはこのギャップに対応すべく、アフリカ大陸の大部分をカバーする870の地方自治体でのUSAIDの資金削減による紛争への影響を調査した。彼らは解析を行うために2つの詳細なデータセット、世界中の対外援助に関連する支出とプロジェクトの位置を追跡するGeocoded Official Development Assistance Dataset（GODAD）と、暴力的事態を記録するArmed Conflict Location and Event Data（ACLED）を組み合わせた。これら2つの情報源を併用することによって、Rohnerらは、過去の援助配分のパターンとそれに続く暴力的事態のパターンを結び付け、これまでUSAIDからの援助が大きかった地域ほど援助停止後に様々な紛争が増えたかどうかを評価することができた。その結果、USAIDの援助停止は、特に米国から多大な援助を受けていた地域における暴力的紛争、武力衝突、抗議行動、暴動の激増と関連していることが示された。これらの結果はUSAIDの援助停止直後に現れ、数ヶ月間続いた。更にRohnerらは、地方自治体の組織的強度がこれらの結果に更なる影響を及ぼしていることを発見した。具体的には、弱い自治体では援助削減後に紛争が顕著に増加し、強い自治体では悪影響はかなり少なかった。 研究インテグリティ問題にご興味のある記者の方へ：Dominic Rohnerは次のように述べています。「科学インテグリティは極めて重要です。現在はAIを用いることで論文作成が低価格化し、そうして作成された論文には科学的基準を満たさないものもあります。学界と主要な学術誌の役割は、最先端の研究と低品質の成果の間のスクリーニングを行うことです。人類の進歩は健全な科学的知識にかかっています。広く入手可能な健全な情報と知識は、政府責任のための前提条件であるのみならず、経済的繁栄も実現します。経済学の分野では現在、主要学術誌が厳密なオープンデータと複製要件を導入し、科学インテグリティの促進を目指しています。